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【2026年版】小児矯正の費用相場と総額の内訳|追加費用で損しないチェックリスト

2026年01月19日

 

お子様の歯並びが気になり始めたとき、多くの親御さんが最初に直面するのが「費用」の問題です。

小児矯正は保険適用外のケースがほとんどで、治療費は決して安くありません。しかし、適切な時期に始めることで、将来的な治療費を抑えられる可能性があります。

この記事では、2026年最新の小児矯正費用相場を詳しく解説します。初期費用から追加費用まで、総額の内訳を明確にし、治療途中の予想外の出費を防ぐためのチェックリストもご紹介します。

さらに、医療費控除の活用法や支払い方法についても詳しく触れていきますので、お子様にとって最適な治療プランを見つけるための参考にしてください。

小児矯正の費用相場|治療時期別の内訳

小児矯正の費用は、治療を開始する時期によって大きく異なります。

一般的に、子供の矯正治療は「Ⅰ期治療」と「Ⅱ期治療」の2段階で行われることが多く、それぞれの治療内容と費用相場を理解しておくことが重要です。

Ⅰ期治療の費用相場と内容

Ⅰ期治療は、乳歯と永久歯が混在する「混合歯列期」に行う矯正治療です。

具体的には、6歳から12歳くらいまでが対象となります。この時期の治療は、顎の骨の成長をコントロールし、永久歯がきれいに生えるためのスペースを確保することを主な目的としています。

費用相場は20万円から50万円程度です。使用する装置の種類や治療期間、クリニックの所在地などによって変動します。

Ⅰ期治療では、主に「口腔周囲筋のトレーニング」を行います。歯並びが悪くなる原因の多くは、口呼吸や舌癖などの悪習慣による口腔周囲筋の機能不全です。

歯列矯正用咬合誘導装置「マイオブレース」などを使用して、これらの悪習慣を改善していきます。装置は取り外し可能なマウスピースタイプが多く、お子様の協力が不可欠です。

Ⅱ期治療の費用相場と内容

Ⅱ期治療は、永久歯が生え揃った後に行う矯正治療で、主に歯の位置を細かく調整して理想的な歯並びと噛み合わせを目指します。

一般的には12歳以降に行われることが多く、費用相場は50万円から100万円程度と幅があります。

Ⅱ期治療では、ワイヤー矯正やマウスピース矯正などの本格的な矯正装置を使用します。歯の表面にブラケットという装置を取り付けてワイヤーを通し、歯を動かしていく方法が一般的です。

治療期間は1年から3年程度かかることが多いですが、歯の動き方や治療への協力度合いによって個人差があります。定期的な通院が必要となり、その都度調整料がかかることも考慮しておきましょう。

Ⅰ期治療とⅡ期治療を併用する場合

Ⅰ期治療とⅡ期治療を併用する場合、総額は30万円から150万円程度となります。

ただし、Ⅰ期治療である程度歯並びが整っていれば、Ⅱ期治療の費用や期間が短縮される場合があります。早期にⅠ期治療を開始することで、将来的なⅡ期治療の負担を軽減できる可能性があるのです。

歯並びの状態によっては、Ⅰ期治療のみで完了する場合もあります。なるべく患者さんに負担の少ないⅠ期治療だけで矯正が終了するように、治療計画を立案するクリニックも増えています。

出典C&C美原デンタルクリニック「小児矯正にかかる費用はいくら?相場や費用を抑える方法も解説」(2026年)より作成

小児矯正の費用内訳|何にいくらかかるのか

小児矯正の総額を把握するためには、費用の内訳を理解することが大切です。

治療費は、初期相談から保定期間まで、さまざまな項目で構成されています。それぞれの費用項目を詳しく見ていきましょう。

初期相談・カウンセリング費用

矯正治療を検討する最初のステップが、初期相談やカウンセリングです。

この段階では、お子様の歯並びの状態を把握し、治療の必要性や最適な開始時期などを判断します。費用は無料から5,000円程度が一般的です。

初めて相談しに行く際に費用がかかるのはハードルが高いと感じる方もいるでしょう。無料で相談できる歯科医院も多いので、まずは気軽に足を運んでみることをおすすめします。

精密検査・診断料

治療を進めることが決まったら、精密検査を行います。

レントゲン撮影、お口の写真撮影、お口の内のスキャンなど、現在のお口の状態を詳しく把握するための検査です。費用相場は3万円から5.5万円程度となります。

検査結果をもとに、歯科医師が治療計画を立案し、診断結果について詳しく説明します。この診断では、患者様の現在の歯並びやお口の状態について詳しく説明し、治療の流れや費用などについてご案内します。

矯正装置費用

矯正装置の費用は、治療費の中で最も大きな割合を占めます。

使用する装置の種類によって費用が大きく異なるため、それぞれの特徴を理解しておくことが重要です。

予防矯正(Ⅰ期治療)では、主にマウスピース型の装置を使用します。費用は20万円から44万円程度です。取り外し可能なため、食事や歯磨きは通常通り行えますが、装着時間を守ることが治療成功の鍵となります。

本格矯正(Ⅱ期治療)では、唇側マルチブラケット矯正が77万円から88万円程度、マウスピース矯正が88万円から110万円程度となります。

マウスピース矯正は透明で目立ちにくく、取り外しが可能なため、お口の中の違和感が少ないという利点があります。ただし、装着時間が守られていない場合、適切に治療効果が発揮できないことがあります。

調整料・再診料

矯正治療中は、定期的な通院が必要です。

装置の調整や治療の進捗確認のため、月に1〜2回程度の通院が一般的です。調整料は1回あたり3,300円から6,600円程度かかります。

予防矯正の場合は月額3,300円、本格矯正の場合は月額5,500円が目安です。土日祝日に通院する場合は、平日よりも若干高くなることもあります。

治療期間が長引けば、その分調整料の総額も増えていくため、トータルコストを計算する際には忘れずに含めておきましょう。

保定装置費用と保定期間の費用

矯正治療が完了した後も、歯並びを維持するための「保定期間」が必要です。

きれいに並んだ歯並びを維持するための保定装置「リテーナー」を使用します。保定期間中の再診料は月額3,300円程度が一般的です。

リテーナーを紛失したり破損したりした場合は、作り替えに6,600円程度の費用がかかります。保定装置は取り外し可能なタイプが多いため、管理には十分注意が必要です。

歯は加齢変化で徐々にでこぼこが出てくるものです。アンチエイジングの意味でも、きれいに並んだ歯をずっときれいに維持するためには保定装置を用いたメンテナンスが必要になります。

追加費用で損しないためのチェックリスト

矯正治療では、予想外の追加費用が発生することがあります。

事前に確認しておくべきポイントを押さえておけば、後から慌てることもありません。ここでは、追加費用で損しないためのチェックリストをご紹介します。

装置の紛失・破損時の費用

取り外し可能な矯正装置を使用する場合、紛失や破損のリスクがあります。

予防矯正で使用する装置を紛失・破損した場合、1個ごとに9,000円程度の再製作費用がかかります。マウスピース矯正の場合も、装置の紛失や破損時には別途費用が発生します。

お子様が装置を管理できるよう、専用のケースを用意し、外した際は必ずケースに入れる習慣をつけることが大切です。学校での給食時など、外出先で外す際は特に注意が必要です。

治療期間延長による追加費用

矯正治療の期間は、お子様の協力度合いや歯の動き方によって個人差があります。

予定よりも治療期間が延びた場合、その分の調整料が追加でかかります。月額3,300円から6,600円の調整料が、延長した月数分加算されることになります。

治療期間を短縮するためには、装置の装着時間を守ることや、定期的な通院を欠かさないことが重要です。お子様が治療に前向きに取り組めるよう、親御さんのサポートが欠かせません。

Ⅱ期治療への移行費用

Ⅰ期治療が完了しても、歯並びが完全に整わない場合があります。

その場合、Ⅱ期治療への移行が必要となります。Ⅰ期治療から移行した場合でも、33万円程度の追加費用がかかることが一般的です。

ただし、Ⅰ期治療である程度歯並びが整っていれば、Ⅱ期治療の期間や費用が短縮される可能性があります。早期にⅠ期治療を開始することで、将来的な負担を軽減できるケースも多いのです。

虫歯・歯周病治療費用

矯正治療中は、装置が歯の表面に付いているため、食べ物が溜まりやすく歯が磨きにくくなります。

そのため、虫歯や歯周病が生じるリスクが高まります。矯正治療とは別に、虫歯や歯周病の治療費用が発生する可能性があることを理解しておきましょう。

矯正専門のクリニックでは、虫歯や歯周病の治療に対応していない場合もあります。矯正治療と一般歯科治療の両方に対応しているクリニックを選ぶことで、追加の通院や費用を抑えられる可能性があります。

顎関節症治療費用

歯並びが悪いことで噛み合わせが悪くなっている場合、顎の関節にもトラブルがあることがあります。

矯正治療に入る前に、スプリント療法を行うことで、顎関節症などのトラブルも同時に改善していくことができます。別途11万円程度の費用がかかりますが、顎関節症起因の頭痛や肩こり、顎の痛みなどの改善が見込めます。

顎関節に配慮した治療を行っているかどうかも、クリニック選びの重要なポイントです。

医療費控除の活用法|小児矯正で税金を取り戻す

小児矯正は高額な費用がかかりますが、医療費控除を活用することで、所得税の還付を受けられる可能性があります。

医療費控除とは、1年間に支払った医療費の合計が一定金額を超えた場合、所得税が還付される制度です。矯正治療費や通院交通費も対象になるため、しっかりと活用しましょう。

医療費控除の対象となる費用

矯正治療費だけでなく、通院費用も医療費控除の対象となります。

対象費用の例は以下の通りです。

  • 矯正治療の診察料・装置代・調整費
  • レントゲン撮影費
  • 矯正のために通院する交通費(電車・バスなど)

個人の他の医療費に加え、家族の医療費も合算可能です。「生計を一にする」家族の領収書も保管しておきましょう。

ただし、自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外となります。公共交通機関を利用した場合の交通費を記録しておくことが大切です。

医療費控除額の計算方法

医療費控除額は、以下の計算式で算出されます。

総医療費 - 保険金等で補填された額 - 10万円(総所得200万円以上の場合)

総所得200万円未満の場合は、総医療費 - 保険金等 - 総所得×5%となります。

算出された「医療費控除額」に、自分の所得に応じた所得税率をかけると還付金の目安がわかります。例えば、所得税率が20%の方で医療費控除額が50万円の場合、還付金は10万円程度となります。

e-Taxでの申請方法

医療費控除の申請は、e-Tax(オンライン)で簡単に行えます。

申請に必要な書類は以下の通りです。

  • 源泉徴収票
  • 医療費の領収書
  • 医療費控除の明細書(国税庁サイトで作成可能)
  • マイナンバーカード(カード方式で申告する場合)

e-Taxで申告する場合、領収書の提出は不要ですが、税務署から求められたときに提示できるよう、手元に整理して保管しておきましょう。

通常の確定申告期間は、毎年2月16日から3月15日までです。ただし、「医療費控除の還付だけ」を受けたい場合、1月1日からでも申告できます。さらに、医療費控除は医療費を支払った翌年から5年間申告可能です。

出典日本臨床矯正歯科医会「【2026年度版】高額な矯正治療費を確定申告(医療費控除)e-Taxを活用」(2026年)より作成

分割払いの場合の医療費控除

矯正治療費の一部を分割払いにした場合でも、医療費控除を申請できます。

支払った年度ごとに医療費控除を申請できるため、分割払いでも実際に支払った金額が対象になります。デンタルローンを利用した場合も同様です。

領収書は必ず保管しておき、支払った年度ごとに整理しておくことが大切です。

小児矯正の費用を抑える方法

小児矯正は高額な治療ですが、工夫次第で費用を抑えることができます。

ここでは、費用負担を軽減するための具体的な方法をご紹介します。

トータルフィー制のクリニックを選ぶ

矯正治療の支払い方法には、「トータルフィー制」と「処置別支払い制」があります。

トータルフィー制は、治療開始前に総額が決まっており、治療期間が延びても追加費用が発生しない仕組みです。予算管理がしやすく、安心して治療を受けられます。

一方、処置別支払い制は、治療の進行に応じて都度支払う方法です。初期費用は抑えられますが、治療期間が延びると総額が増える可能性があります。

長期的な視点で考えると、トータルフィー制の方が費用を抑えられるケースが多いでしょう。

デンタルローンを活用する

矯正治療費を一括で支払うのが難しい場合、デンタルローンを活用する方法があります。

デンタルローンは、歯科治療専用のローンで、金利が比較的低く設定されています。月々の支払額を抑えながら、必要な治療を受けることができます。

ただし、ローンを組む際は、総支払額や金利をしっかりと確認し、無理のない返済計画を立てることが大切です。

早期治療でⅡ期治療を回避する

Ⅰ期治療を早期に開始することで、Ⅱ期治療が不要になる可能性があります。

顎の成長をコントロールし、永久歯がきれいに生えるためのスペースを確保することで、将来的な本格矯正の必要性を減らせるのです。

歯並びが気になり始めたら、早めに歯科医師に相談することをおすすめします。適切な時期に治療を開始することが、長期的な費用削減につながります。

矯正治療と一般歯科治療を同じクリニックで受ける

矯正治療中は、虫歯や歯周病のリスクが高まります。

矯正専門のクリニックでは、虫歯や歯周病の治療に対応していない場合があり、別のクリニックに通う必要が出てきます。その分、時間も費用もかかってしまいます。

矯正治療と一般歯科治療の両方に対応しているクリニックを選ぶことで、追加の通院や費用を抑えられる可能性があります。治療前の初期処置や矯正中の口内環境維持もスムーズに行えます。

小児矯正のクリニック選びのポイント

小児矯正を成功させるためには、クリニック選びが非常に重要です。

費用だけでなく、治療の質や通いやすさなど、総合的に判断することが大切です。ここでは、クリニック選びのポイントをご紹介します。

専門資格を持つ歯科医師がいるか

矯正治療は専門性の高い分野です。

日本矯正歯科学会の有資格者など、矯正治療の専門教育を受け、豊富な臨床経験を積んでいる歯科医師が在籍しているかを確認しましょう。

専門資格を持つ歯科医師による治療は、安心感が違います。お子様の歯並びの状態を正確に診断し、最適な治療計画を立案してくれるでしょう。

治療内容と費用の説明が明確か

初回相談時に、治療内容と費用について詳しく説明してくれるクリニックを選びましょう。

治療の流れ、使用する装置、予想される治療期間、総額費用、追加費用の可能性など、具体的に説明してくれるかどうかが重要です。

不明点や不安なことがあれば、遠慮せずに質問しましょう。納得できるまで説明してくれるクリニックなら、安心して治療を任せられます。

通いやすい立地と診療時間か

矯正治療は、月に1〜2回程度の定期的な通院が必要です。

自宅や学校から通いやすい立地にあるか、診療時間が生活スタイルに合っているかを確認しましょう。土日祝日も診療しているクリニックなら、学校を休まずに通院できます。

通院の負担が大きいと、治療を続けるのが難しくなる可能性があります。長期的に通える環境を整えることが大切です。

矯正治療以外の歯科治療にも対応しているか

矯正治療中は、虫歯や歯周病のリスクが高まります。

矯正治療だけでなく、虫歯治療や歯周病治療にも対応しているクリニックを選ぶことで、追加の通院や費用を抑えられます。

矯正治療前の初期処置や矯正中の口内環境維持もスムーズに行えるため、トータルでの治療効果が高まります。

まとめ|小児矯正の費用を理解して最適な選択を

小児矯正の費用は、治療時期や使用する装置によって大きく異なります。

Ⅰ期治療は20万円から50万円程度、Ⅱ期治療は50万円から100万円程度が相場です。総額を把握するためには、初期相談から保定期間までの費用内訳を理解しておくことが重要です。

追加費用で損しないためには、装置の紛失・破損時の費用、治療期間延長による追加費用、Ⅱ期治療への移行費用などを事前に確認しておきましょう。

医療費控除を活用することで、所得税の還付を受けられる可能性があります。矯正治療費や通院交通費も対象になるため、領収書は必ず保管しておきましょう。

費用を抑える方法としては、トータルフィー制のクリニックを選ぶ、デンタルローンを活用する、早期治療でⅡ期治療を回避するなどがあります。

クリニック選びでは、専門資格を持つ歯科医師がいるか、治療内容と費用の説明が明確か、通いやすい立地と診療時間か、矯正治療以外の歯科治療にも対応しているかを確認しましょう。

お子様の将来のために、適切な時期に矯正治療を開始することが大切です。費用面での不安を解消し、納得できる治療プランを見つけてください。

むらせ歯科千葉みなと院では、日本矯正歯科学会有資格者による専門的な小児矯正治療を提供しています。初回相談は無料ですので、お子様の歯並びが気になる方は、ぜひお気軽にご相談ください。

 

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